Traditional Model On Verge Of Collapse

雑談
なんだか知りませんが、知らないうちに皆さん戻ってきてしまったようで…
私の予定では読者数を減らしてまったりやろうと思っていましたが、いつの間にか森哲先生にポイント数が近づくほどランキングを押して下さっている方がいるようですのでまた消したくなりました
というのは冗談ですがこのブログを読んでも特に何ら意味がなく、時間の無駄なので他のブログを読むことを強く推奨します。
今回消した理由を書いていませんでしたのでここに書いておきます。
幼馴染にバレそうになったからです。
以上(もっと詳しく説明しろ 笑
ということでまったりやっていきますがよろしくお願いします~。
Today's Topic
今日のお話はちょっと厄介です。頭の体操が必要です。嘘です。

今から遡ること約10年前、ある一億円の賭けが行われました。
賭けをした片方の人間は世界第二位の富豪であるウォーレン・コカコーラ・バフェットです。
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嘘です、本名はウォーレン・エドワード・バフェットです。
ウォーレン・バフェットは2008年1月にある予言をしました。
難しい用語を使うと混乱するでしょうから簡単に説明しますと
投資のプロにお金を預けるよりも、素人が何も考えず投資するほうがリターンが高くなる。
というものでした。
具体的に言えばETFというものを素人が購入することを仮定しました。
ETFは例えば日経平均に投資したいとします。しかし225銘柄に投資するのではコストがあまりにもかかってしまいますし、お金が足りません。
そこでETF運営会社がお金を集めて225銘柄に比重に合わせて何も考えずに投資するのです。

しかしこれに異議を唱えた集団がいました。
Protege Partnersというニューヨーク州の企業経営コンサルタント集団でした。
彼らは投資のプロであるヘッジファンドに投資した方がリターンが高くなると宣言しました。
具体的に言えばfunds of hedge fundsに投資することに賭けたのです。
funds of hedge fundsというものは簡単に言えば投資のプロ集団の内の中からリターンの良いものを選び抜いたものだと思っておいて下さい。

ウォーレン・バフェットとProtege Partnersはそこで1億円の賭けをすることにしたのです。
負けた方は勝ったほうが選定したチャリティに1億円払うことを約束しました。

では現在のところの途中結果はどうなったと思いますか。
一般的に考えたら投資のプロ集団に預けたほうが勝てると思うでしょう。
もしそうでなければそんな仕事は世界から消えてなくなればいいです。
社会的に全く必要ではありません。
では結果を見てみましょう。
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結果はウォーレン・バフェットがほぼ勝ちました
では僅差だったのでしょうか。いや、そんなことはありません。
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左側の65.7%がウォーレン・バフェットが賭けた方です。
何も考えず投資したほうがリターンが遥かに高かったのです。
今年の相場がまだ残っておりますが、40%を埋めるのは不可能であり、ほぼウォーレン・バフェットが勝つことは決定しました。

ではなぜこんなことが起きてしまったのでしょうか。
ウォーレン・バフェットは次のように述べました。
“I believe this is the most important investment lesson in the world.”
 
“[Losing by 40 points] may sound like a terrible result for the hedge funds, but it’s not a terrible result for the hedge fund managers.  If you have a couple percentage points sliced off every year, that is a lot of money ... It’s a compensation scheme that is unbelievable to me and that’s one reason I made this bet.”
 
“It’s so obvious and yet all the commercial push is telling you you ought to do something different today than you did yesterday.  You don’t have to do that. You just have to sit back and let American industry go to shop for you.”
 
“No consultant in the world is going to tell you just buy an S&P index fund and sit for the next 50 years.  You don't get to be a consultant that way and you certainly don’t get an annual fee that way.”
ウォーレン・バフェットは金持ちの道楽でこんなことをやっていたわけではありません。
社会的に意義が極めて高いため1億円という大金を賭けたのです(彼にとっては1円に等しいですが)。
このことから私たちは学ばなければならないのです。
皆さんも銀行の口座を作る時に「投資信託を買いませんか」と言われたことがあるでしょう。
あれは今回の賭けで言えばProtege Partners側に立ったと同じことなのです。

ウォーレン・バフェットは差がついた理由に業界の高いコストを理由に挙げました。
ヘッジファンドには2.20というルールがあります。
つまり管理報酬として必ず毎年預けた資産の2%が取られ、リターンを出したら20%そこから引かれるのです。
こうした極めて高い業界の報酬がこの差の最大の理由だとバフェットは結論づけました。

皆様もこれから長いこと生きられるうえで自称「投資のプロ」への投資を勧められます。
私がこれを書いているのも社会的意義が高いからです。決して遊びで書いているわけではありません。
皆様が騙されないためにも、より裕福になるためにも私は書いているわけです。

海外ではこうした面白い試みが行われています。
英語をせっかく学んでいるんですから、何かしら有意義に使って欲しいですね。
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地球温暖化のアメリカ人の本音

地球温暖化に対して疑義を呈している人間が最高権力者のアメリカ人は実際の所、地球温暖化に対してどのように考えているのでしょうか。
面白いのが、地球温暖化の理由についての調査です。
たった48%の人間しか人間が地球温暖化の原因だと考えていないため、実際の所トランプを支持している人がいるのも全く頷ける結果です。
また次の50年で地球温暖化はテクノロジーが解決してくれると考えている人が55%にも達しており、そりゃあの大統領が誕生するわなぁという結果ですかね。

実際の本音を見てみると人間というのは甚だ無責任な生き物に思えてきます。
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成金大国アメリカ

よく階級社会のイギリス貴族はを買い、階級社会ではないアメリカの富裕層はプライベートジェットを買うと言われます。つまりアメリカ人は成金気質というわけです。
では実際の所、アメリカとイギリスのプライベートジェットの保有者数の違いはどの程度なのでしょうか。
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上の統計画像を見るとアメリカだけ突出していることがわかります。
冒頭のイギリスとアメリカの比較をしてみるとイギリスの36倍もアメリカ人は保有していることがわかります。
しかし「アメリカ人は富裕層がそれだけ多いからこの数はおかしくない」と思う方もいると思いますので今度は富裕層の数で比べてみましょう。
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これによるとプライベートジェットを保有できる100億円以上保有している人数はアメリカ人が23,222人であり、イギリスは1,581人なので14.6倍です。
よってアメリカ人はイギリス人より成金気質なのは正しいようです。

という論理には勿論飛躍があり、それはどうでも良いことです。
私が気になったのは一億円以上の富裕層の数では世界で二番目に日本が多いのに100億円以上保有している資産家が日本は逆に少なくなっていることが気になるわけです。
実際、100億円以上の保有者で見れば下位の国に抜かれています。
どうやら日本というのは中加減なお金持ちばかりがたくさんいるんでしょうね。

ところで私は何のためにこんなことを書いているのでしょうか。自分でもさっぱりわかりません。
飲み屋でのネタにでも使って下さい(またか 笑)
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Living in the largest U.S. cities

アメリカに留学などする上で最も気になるのは生活する上でどれほどお金がいるか、です。
そこで最近SmartAssetが出した研究を紹介しましょう。
今回の研究のMethodologyですが、収入の28%が家賃の適正値として設定しました。
仮定ですのでtwo-bedroomを想定しています。
では早速主要都市に住むには年収がいくらあれば良いか見てみましょう。
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1位はTech companyが集中するサンフランシスコです。
$216,129も必要ですから、日本円にして2377万円ないとまともな暮らしができません。
ちなみにサンフランシスコの給与の中央値は日本円にして862万円しかありません。
つまり例え奥さんや恋人と共働きしても足りないわけです。
現実は辛いものですね。
皆様も留学や働きに行くときはこれぐらいは想定していかれることをオススメします。
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不思議な上昇

ドナルド・トランプ大統領になってからというもの、現代の万里の長城をつくると言ったり、法人税減税をすると言ったり、公共事業費を増大させると言ったり、世界の警察として復活すると言ったりするので株価だけがやたらと上昇しています。
さて、この上昇は企業の利益から見て妥当なのかという疑問が浮かび上がります。
では次の画像を御覧ください。
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一株当たり利益を調べていくと、2014年1月31日から3年経過した現在でも企業の利益は増えていません。しかしこの間に株価だけは33%上昇しています。
当然PER(株価÷一株当たり利益)にすると異常な上昇を記録しています。
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当然、トランプが宣言したことを実現しなかったらその時は株価は適正な価値に戻るため大きな下落を記録するでしょう。
つまり約33%程度は下がる可能性があるというわけです。
これから政治家の発言に振られる相場が待っていそうですね。
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